大手住宅営業が知らない 住宅情報
ナチュラルハウス minoya
日本の住宅寿命が
26年～30年の理由
平成19年度の国土交通省の白書には、壊された住宅の
平均築後年数の 国際比較が載っています。
それによると日本では30年、アメリカは55年、
イギリス77年となっています。
これは壊された住宅の 平均築年数なので、
実際にはもう少し長くなると考えられますが、
それでもアメリカやイギリスと比べ、
日本はたいへん短くなっています。
その原因として、一つは戦後大量に建てられた
住宅の質（広さや設備）があまり良くなく
現在に至るまでに取り壊されるものが多かったこと、
日本では法定耐用年数が決められており、
木造住宅なら20～22年で 資産価値がなくなると
判断されるため、古くなると壊して また新しく
建てようと考える傾向があり、
欧米のように「住宅の手入れをして 長持ちさせよう」と
いう意識が根付かなかったことなどが挙げられます。
住宅の寿命は「法定耐用年数」
「法定耐用年数」とは
「日本の固定資産税評価による償却期間」のことで、
実際にその家を使用した 年月日を示すものではなく、
税法上の耐用年数を示しています。
つまり日本では、税法上では
木造住宅なら20～22年、
鉄骨造なら19～34年、
鉄筋コンクリート造なら47年が経過すれば建物の
価値がゼロになります。
一般的に「住宅の寿命」としてこの法定耐用年数が
用いられることが多いようです。
大手ハウスメーカー 30年で建て替える前提
短命な住宅寿命の理由は 対応年数とそれに見合った
建築材料で建築されること。
企業である大手は30年で建て替えるのを前提として
家を造った。
地場工務店も大手のマネをして建築し始めた。
工業化された建材で建築したこと
(接着剤、ビニールクロス、グラスウール、、、)
昔の日本の建築のように、高温多湿な日本の
風土に適さない家造りであること
当然、住宅は長持ちしません
暑くて、寒い、低レベルの 家が 建築されている
長期にわたって使える住宅が必須
住宅ローンを35年で 確保した住宅がどれだけの
期間使われているかをみると、滅失した住宅の
平均築後年数は約30年であり、 アメリカ等と比較して
短くなっている。
高い費用をかけて取得した住宅が利用される期間が
短いということは、住む人にとって1年あたりの
建築費相当の 負担が大きくなり、
かつ解体のコストも余計にかかることになり、
それだけ 住居費の負担が重くなることを意味している。
このような負担を軽くするためにも、住宅を
長寿命化し、長期にわたって使える
ストック型社会へ転換することが求められる。
今も変らない家造り
工業化された建材で建築される 欧米に比べて低い基準の家造り
工業化製品は耐久性が無い(寿命が短い)
調湿性能の無い断熱材を採用
壁内結露の問題 シックハウス
電磁波対策がされていない
自然素材・無垢材が採用されない
既存住宅の流通
本物素材・自然素材を中心に建築されている欧米の家は、
ビンテージな味わいがあり、永く快適に暮らせます
日本の現状の建築材料で 建築された家は 30年持ちません、
今後も欧米のような既存住宅の流通は起こせない?
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